はぴテク相談室：日本企業における従業員のライフスタイルとメンタルヘルス関連欠勤率および離職率との

それは気になりますよね。実はちょうど、日本の約420万人・1748社という大規模なデータを使った研究が2024年に発表されているんです。日本企業の従業員のライフスタイルと、メンタルヘルスによる欠勤・離職の関係を調べたものです。少し一緒に見ていきましょうか！

まずびっくりする数字から。調査した企業全体の平均で、正社員の1.1%が精神的な理由で1ヶ月以上の長期欠勤・休職していることが分かりました。また、1年間で正社員の5.0%が離職しているというデータも出ています。

そうなんです。意外と身近な話なんですよね。そしてこの研究では、睡眠・運動・喫煙というライフスタイルが、欠勤率や離職率とどう関連しているかも調べています。

「睡眠によって十分な休養が取れている」と感じる従業員の割合が1%増えると、離職率が約0.020%、メンタルヘルス関連の欠勤率が約0.005%下がる、という関連が見られました。また、週2回以上・30分以上の運動習慣がある人の割合が1%増えると、欠勤率が約0.005%下がるという関連もありました。

鋭いですね！研究者自身も「影響は思ったより小さい」と正直に述べています。これは会社全体の集計データを一時点で比べた分析なので、効果が薄まって見えやすいんです。たとえば、よく眠れている人とそうでない人を個別に比べたら、差はもっと大きく出るかもしれません。あくまで「関連がある」という話で、睡眠や運動を増やせば必ずこの数字だけ改善するという因果関係を示したものではありません。

実は少し意外な結果で、喫煙割合が1%増えるとメンタルヘルス関連の欠勤率が約0.013%下がるという関連が出ていたんです。「え？」ってなりますよね。

そこは要注意です！これはあくまで統計的な関連であって、「喫煙がメンタルヘルスを改善する」という意味ではありません。喫煙が一時的なストレス解消の手段になっている可能性など、さまざまな要因が絡んでいると考えられます。喫煙が身体にも精神にも長期的なダメージを与えることは、他の多くの研究で示されています。この結果だけを切り取って解釈するのは危険ですよ。

この研究の結果を踏まえると、従業員が「眠れている」と感じられる環境づくりと運動習慣を後押しする仕組みが、欠勤率や離職率の低さと関連していました。具体的には、残業を減らして睡眠時間を確保したり、運動できる福利厚生を整えたりすることが一つの方向性として考えられそうです。ただし、これらが直接的な原因かどうかは、この研究だけでは断言できないことも覚えておいてください。