学校規模でレジリエンス高めるの大事だよ。
レジリエンスを高める為の、校長先生の取り組みをインタビューしてみた。
B小学校の校長先生は、対話文化を育むことで、取り組んでいる。
E中学校は、ポジティブ行動支援(PBS)に取り組んでいる。(最近導入したところ。)
とのこと。
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※ポジティブ行動支援(PBS)
(1)ポジティブな行動をポジティブなアプローチで伸ばす
(2)“行動の ABC”に基づいて考える
(3)行動の ABC に基づいて,望ましい行動を伸ばす
(A:先行条件、B:行動、C:結果。行動分析のやつですね、石井さんの心理的安全性のつくりかたにも記載あるやつです。)
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学校経営とレジリエンス
2023/12,日本教育工学会研究報告集
https://www.jstage.jst.go.jp/article/jsetstudy/2023/4/2023_JSET2023-4-D3/_pdf
公立学校における教職員の人事行政状況についての文部科学省の調査(2022)によると,令和3年度の精神疾患による病気休職者数は 5,897 人で,前年度から 694人増加し,過去最多となっている.この調査結果を踏まえた対応として,文部科学省は「労働安全衛生管理の充実などメンタルヘルス対策等の一層の推進」等をあげている.しかし,コロナ禍の中での公立学校ではコロナウィルス感染症予防対策やICT機器のタブレット導入など予期されなかった事態や急速な変革があり,従来のいじめ・不登校対策,保護者対応や部活動の負担に加え,迅速かつ柔軟に対応すべき課題が山積されることになった.校長はこれまで以上に教職員のメンタルヘルス支援を踏まえた学校経営を行う必要がある.
3.4. 校長の取組 今回の調査結果による教職員の現状と踏まえて、B小学校長は、管理職として教職員に語る際、常に目的を意識した対話を心がけることにした。そして、教職員のレジリエンスを高める要因として、校長の対話力を挙げている。前野(2019)は「対話は相互理解を深めること、内なる自分に気づくこと、新たな気づきやアイデアを得ることをゴール」としている。また、石井(2020)は「言葉の力のポジティブな側面は、優れた会社のミッションや、事業の展望(ビジョン),あるいは優れたリーダーの声掛けによって,人々が協働できる」としている。さらに,中原(2023)は,「これからの職場では,『対話的リーダー』ー正解のわからない仕事に対して,対話と決断を通して解決するリーダーが求められている」としている。そして対話で重視したいことして「何を目的にして,何について,対話するのか」話し合うメンバーが把握しておくことを挙げている。 B小学校長は,教職員と職場の現状を把握しながら,教職員に寄り添った対話を心がけた。その成果として,職員室の雰囲気が温かく,教職員の和気藹々とした様子が筆者の訪問時に見られた。表2は,対話のテーマである。特別に時間を設定せず,主に職員会議や打ち合わせ時間の一部を利用している。B小学校長からは,この対話について,教職員から「人と人のつながりにスポットを当てた内容が多い」,「人の優しさが伝わってくるため,ホッとする」,「元気になれることが多い」という感想を聞くことができるようになった報告を受けている。 また,E中学校長は,今回の調査結果より現在,交流している F校の生徒のレジリエンス 表2 B小学校長による対話のテーマ ・問題対応は正直さ×誠実さが大切 ・いつも自分が「正しい」とは限らない ・まずは「応援力」を磨こう ・学校の「お客さん」は誰なのか、子どもや保護者で正解か ・相手の心に届く伝え方が大事 ・教員の不祥事ー皆を不幸にすることを忘じないで ・事後の報告を忘っていないか ・「部屋の掃除」も大事な練習 向上の実践とともに新たに取組んでいる学校規模ポジティブ行動支援(以下、SWPBS)を参考にして、E中学校の現状からSWPBSを教育活動に導入することとした。ポジティブ行動支援(PBS)について、若林ほか(2023)は、「⑴ポジティブな行動をポジティブなアプローチで伸ばす⑵『行動のABC』に基づいて考える⑶行動のABC に基づいて、望ましい行動を伸ばす」としている。なおABCは行動の前のAntecedent、行動のBehavior、行動の後のConsequenceを意味する。このPBSを学校全体で組織的に行うのがSWPBS(School Wide Positive Behavior Support)である。先に述べた教務主任のコメント欄にあるように、生徒の問題行動により学級担任と該当学年の学年主任が孤立感を感じており、他学年の教職員も自分の学年のことで精一杯で他学年のことに関わる時間的・精神的な余裕がないのが現状である。E中学校の校長は、この課題にSWPBSを導入して、学校全体で全ての生徒への ポジティブな行動支援に取組むことにより、教職員のレジリエンスも向上できると考えた。そこで、導入を始めたところである。ため、2023年度末に教職員のレジリエンスの状況を再調査する予定である。