社員幸福度に影響を与える指標と、社員幸福度が企業の稼ぐ力に影響する話。

基盤強化（エンゲージメント向上） 人と組織の活力、生産性を高める上では、社員のエンゲージメントの向上が重要と考え、「社員幸福度」を統合KPIとして設定しています。「社員幸福度」を構成する3つの重要指標として、社員一人ひとりの「働きがい」、「成長実感」、「ワークライフバランス」を設定し、社員意識調査によって測定している社員意識調査の結果は、各職場にフィードバックし、自職場の強みや弱みの理解を促した上で、エンゲージメント向上に つながる施策の具体的な展開、好事例やノウハウの水平展開を推進しています。 社員幸福度 至近は、いずれの指標も前年度を上回る結果となっており、特に「ワークライフバランス」が近年大きく上昇しています。TEPCO Work Innovationの取り組みを通じた、柔軟な働き方の充充は、経営層の発信強化や人財マネジメント各施策の効果が念指標の実施に来れているとも考えられます。 社員幸福度に与える影響の可視化 社員意識調査の結果の分析を通じて、社員幸福度への影響が大きい指標や財務情報と の関係を可視化することで、人財マネジメント施策がどうした員一人ひとりのエン ゲージメント向上と価値創造に結びついているかを検証する取り組みを走らせています。 社員幸福度への影響が大きい指標は、重要指標である「働きがい」、「成長実感」、「ワークライフバランス」の他は、「経営理念への共感」や「会社の誇り」となっています。 電力の安定供給を支える事業者としての誇りに加え、エネルギーの未来を別形くといううち願いと幸福度への共感が大きい影響を与える指標となっているのが特徴です。こうした分析を通じて、人財マネジメント施策の充実や改善につながることで、両利きの経営」を加速し、価値創造を実現していきます。 注1 エンゲージメント・スコア：2→5段階を加重平均 社員幸福度スコア：0～100 11段階を加重平均 6.8 — 6.7 — 6.6 — 6.55 6.5 — 6.4 — 2019 6.68 2020 6.69 2021 6.78 2022 2023 — 社員幸福感 —●— 働きがい —▲— 成長実感 —○— ワークライフバランス —0.8 —0.6 —0.4 —0.2 —0.0 社員幸福度への影響が大きい指標群 働きがい 成長実感 ワークライフバランス 適正人事評価 会社の誇り 経営理念への共感 誇労感 不安と不安の源泉 注2 AI・機械学習によるモデル分析により、社員意識調査の43指標から 社員幸福度に与える影響を分析 社員幸福度 （文字なし） 人的資本関連の指標が財務指標に与える影響度分析 人的資本の取り組みが、企業価値の向上にどう貢献しているかを明らかにするため、AI・機械学習によるモデル分析を用いて、人的資本関連の指標がROICに与える影響度を分析しました。各施策の効果や従業員エンゲージメントの向上は、中長期で企業の成長や収益性を高めている可能性が示唆されており、今後も、財務指標と非財務指標の関係性を継続的に確認することで、当社の取り組みの改善につなげるとに、戦略的な人的資本への投資に活用しています。 <ROICへの影響度が高かった指標群> 人的資本への投資の効率性を高める指標 人的資本ROI → P37 会社の従業や理念への共感を示す指標 会社の誇り → P43 ダイバーシティを表す指標 女性管職職比率 → P41 組織の活力性と活性を表す指標 適正人事評価 → P42 営業利益率 社員のエンゲージメントを測定指標 社員幸福度 → P43 → 資本回転率 ROIC 検証結果 • ROICへの影響度が高い指標として、人的資本への投資の効率性を示す「人的資本ROI」や生産性に関する社員意識を指標とした「生産性・効率の意識」のほか、「会社の誇り」「社員幸福度」が特定された。 • このうち、ROICへの影響度が最も高かったのは「人的資本ROI」であり、人的資本への投資が「稼ぐ力」の創造に大きく関係していることと、「人的資本ROI」をKPIに設定することがROICの向上につながることを再認識するとともなった。 • また、社員が「会社の誇り」や「幸福度」を感じることで、社員一人ひとりの生産性、効率率、サービス品質が向上し、これが営業利益の向上や収益力を高めている可能性が示唆された。 • 「女性管職職比率」や「適正人事評価」に関する取り組みを進めることにより、社員が適正に評価・奨励され、適所適材などリソースマネジメントが行われることで、同様に創造性や効率性など収益力を高めている可能性が示唆された。 対象データ 対象：エネルギー企業を中心とした人的資本経営に先進的な企業8社※ 変数：⑦財務：ROIC(設下資本利益率) ⑨非財務：人的資本関連指標ならびに関連する非財務指標 対象年：2019年～2023年 分析協力：サステナブル・ラボ株式会社 [Sustainable Lab ロゴ] 令回の分析では、同社が提供する非財務データプラットフォーム「TERRAST」のデータセットを使用 ※当社グループを含む