社会の幸せを高めることと、個人の幸せを高めること

【背景】
▼1. 出発点：ウェルビーイングは政策目標になったが、「社会の幸せ」の条件は未解明
ウェルビーイング（well-being／身体・心理・社会的に良好な状態。ここでは「幸せ」とほぼ同義で使われます）を高める要因の解明は、社会心理学・パーソナリティ心理学の中心的な目標であり、同時に各国の政策立案の課題にもなっています（United Nations, 2015；De Neve & Sachs, 2020；Fioramonti et al., 2019）。国連の持続可能な開発目標（SDGs）にウェルビーイングが組み込まれ、GDPに代わる指標の議論が進んだことが背景にあります。
ところが、著者らはここに大きな非対称があると指摘します。
・「個人の幸福」を予測する要因の心理学研究は膨大に蓄積されている
・一方で「社会全体・国全体の幸福」を高める条件については、ほとんど分かっていない
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▼2. これまでの「社会レベルの幸福」研究は、ごく少数の変数に偏っていた
社会レベルの幸福を扱った限られた研究は、次のような数少ない国レベルの特性に焦点を当ててきました。
・経済的な豊かさ（Diener et al., 1995）
・個人主義（individualism／個人の自律・自己選択を重んじる文化的傾向）（Diener et al., 1995；Hofstede, 2001；Suh & Oishi, 2002；Minkov et al., 2017）
・開かれた社会シンドローム（open society syndrome／寛容・信頼・多様性の受容がまとまって現れる社会の性質）（Krys et al., 2019）
つまり「豊かさ」「個人主義」「開かれた社会」という数個の切り口はあっても、社会の幸福を形づくる要因群を体系的に洗い出した研究は存在しなかった。ここが本研究の埋めようとする空白です。
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▼3. 鍵となる観察：「個人にとっての幸せ」と「社会にとっての幸せ」はズレる
著者らが理論の出発点に据えるのが、分析のレベル（個人レベルか社会レベルか）によって幸福の処方箋が食い違う、という一連の先行知見です。
・ネガティブ感情の表出
　個人にとっては、ネガティブな感情を抑え込むより表出したほうが良好な状態につながりやすい（Haga et al., 2009；Cutuli, 2014）。しかし、ネガティブ感情を頻繁に表出する人々に囲まれて暮らすことは幸福を損ない、そうした社会は全体として幸福度が低い（Krys et al., 2022）。
・寛容と信頼
　寛容な人・人を信頼する人であること自体は、同じ社会に住む偏見的・猜疑的な人と比べて、その人の幸福を目立って高めるわけではない。しかし、寛容で信頼に満ちた人々の中で暮らすことは、その人の幸福を高める（Tokuda et al., 2010；Kuroki, 2011）。
・自動車
　個人としては車を多く持つほど幸福と関連しうるが、車の多いコミュニティに住むことは、より不幸であることと関連しうる（Menz, 2011）。
・離婚
　個人レベルの離婚は個人の幸福度の低さと結びつくが、社会レベルの離婚率の高さは、社会の幸福度の高さと結びつきうる（Diener et al., 1995；Kalmijn, 2011）。
そして著者らは、こうした事例の扱われ方に問題を見ます。これらは「二層分析のパラドックス」という興味深い例外として個別に紹介されるにとどまり、一貫した理論に統合されてこなかった、と。本研究の狙いは、この散在するパラドックスを理論化することにあります。
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▼4. 有力な既存説明：Inglehartの自己表現価値＝「個人主義経路」
社会レベルの幸福は、北西ヨーロッパとその派生国（米国・NZ・カナダ・豪州）のような個人主義的とされる文化と結びつけて語られることが多い。この結びつきの標準的な説明が、Inglehart の自己表現価値（self-expression values／生存の不安が薄れた社会で強まる、自由な選択・自己表現・多様性の受容を重んじる価値観）です（Inglehart et al., 2008）。
・理屈としては、表現の自由があれば、各人が自分に合ったやり方で自分の幸福を最大化できる、というもの
・世界価値観調査（World Values Survey／多数の国で価値観を継続的に測る大規模国際調査）の国レベル分析により、自己表現価値を重んじる社会ほど幸福度が高く、また自己表現価値の上昇と社会の幸福度の上昇が時間的に一致することが示された（Inglehart et al., 2008）
この見方は「市民各人に自分の幸福を追求させれば、社会全体の幸福が積み上がる」という個人主義経路（individualistic pathway）を支持します。著者らは、この発想がリバタリアニズム（自由至上主義／自分の幸福は自分の責任とし、場合によっては他者への影響を顧みない利己性さえ是認する立場）の主張と重なることも指摘しています（Rand et al., 1967）。
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▼5. 対抗する解釈：Krysらの「開かれた社会」＝「共同体主義経路」
しかし、高い個人主義こそが社会レベルの幸福への主要な道だという見方に反する証拠もあります。
Krys et al. (2019) は、Inglehart とは別の解釈を提案しました。自己表現価値は、むしろ他者に利益をもたらす性質（others-benefiting nature）を持つがゆえに、共同体主義経路（communitarian pathway）として機能しているのではないか、という見立てです。
その典型例が寛容です。
・もし個人主義経路の説明が正しいなら、寛容であることは寛容な当人の幸福を高めるはずで、個人レベルで「寛容⇔幸福」の相関が観察されるはず
・しかし実際には、寛容は寛容する側の幸福をあまり高めない
・寛容が幸福を生むのは、寛容される側においてである
この立場から Krys らは、自己表現価値を「開かれた社会（Open Society）」と呼び直すことを提案しました。自己表現価値の恩恵は、その担い手個人の幸福を超えて、周囲の人々に及ぶ——という理解です。
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▼6. 二つの経路という理論的枠組みへ
以上を踏まえ、著者らは社会の幸福に至る二つの分離可能な経路を立てます（論文Figure 1）。
・個人主義経路（agency志向）
　社会を「独立した個人の単純な和」とみなす。社会は各人が自分の幸福を高める文脈をつくる。統計的には、個人レベルの係数が明確に正であることが指標となる。
・共同体主義経路（communion志向）
　社会を「ループした方程式」——個人どうしの相互依存を認める系——とみなす。社会は、個人が周囲の人々の幸福を高める文脈をつくる。当人にとっての利益は非有意でもよく、国レベルの係数が明確に正であることが指標となる。
なお著者らは、それぞれの経路の病理も併記しています。個人主義経路のリスクは他者を害するほどの過度な自己利益追求、共同体主義経路のリスクは自己犠牲に至るほどの過度な他者志向です。
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▼7. 検証手続きの前提となる先行研究
理論だけでなく、検証方法にも先行研究の裏づけが置かれています。
・データ基盤
　世界価値観調査 第7波（Haerpfer et al., 2022）。66カ国・97,220名。
・「幸福」と「生活満足度」を分けて扱う理由
　両者は密接に関連し、どちらもウェルビーイング評価に広く使われますが、重要な違いがあり（Feldman, 2008）、両者の相関の強さは文化によって異なります（Kizilova et al., 2015）。理論的には、幸福（happiness）が感情的側面、生活満足度（life satisfaction）が認知的側面に対応するとされます（Lun & Bond, 2013；Minkov, 2009）。幸福は満足感から強い喜びまでを含む心理的・情緒的状態であり（Gustafsson et al., 2009）、生活満足度は人生全体を見渡した、より安定した認知的判断です（Diener et al., 1985；Coburn, 2004）。
・国を分析単位とすることの妥当性
　国レベルは文化的変異を捉える単位として広く認められている（Akaliyski et al., 2021；Palikot et al., in print）。
・マルチレベルモデル（multilevel model／個人が国に入れ子になったデータ構造を扱い、個人レベルと国レベルの効果を同時に推定する統計手法）
　その適用原理は既に広く議論されている（Raudenbush, 2002）。
・効果量の基準
　標準化係数 β ≥ .10 を閾値としたのは、小さな効果はおよそ β = .10 から始まるという Cohen (1988) の推奨に従ったもの。
・文化圏の分類
　効果の普遍性を検証するための文化圏区分は Welzel (2013) による。
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■今日のまとめ
・ウェルビーイングは政策目標になったが、「社会全体を幸せにする条件」の体系的研究は存在しなかった（United Nations, 2015；De Neve & Sachs, 2020）
・個人にとっての幸せと社会にとっての幸せは、感情表出・寛容・車・離婚などで食い違うことが知られていたが、パラドックスとして散在するだけで理論化されていなかった（Krys et al., 2022；Tokuda et al., 2010；Menz, 2011；Kalmijn, 2011）
・Inglehart は自己表現価値による「個人主義経路」を示し（Inglehart et al., 2008）、Krys らはそれを他者利益的な「共同体主義経路」と読み替えた（Krys et al., 2019）。本研究は、この二つの経路を200超のメカニズムで一斉に検証する試み

【研究内容】
■ 方法
▼1. データ：世界価値観調査 第7波
・世界価値観調査（World Values Survey／各国の価値観を継続的に測る大規模国際調査）の第7波（Haerpfer et al., 2022）
・66カ国・97,220名、すべての文化圏を含む
・300超の変数が収集されている公開データ
▼2. 使う変数を絞り込む
分析手法とデータ収集の性質上、以下を除外しています。
・回答者の国や地域に依存する項目 17件（例：アフリカ連合への信頼など、特定国でしか尋ねていない国際機関への信頼）
・名義尺度（順序のないカテゴリ回答）の項目 2件
・国家に関する知識を問う項目 11件（国際刑事裁判所など、特に南半球の回答者には馴染みの薄い機関への信頼を含む）
・脱物質主義指数（post-materialism index）の個別4項目——強制選択形式のため互いに独立した予測変数として扱えないため
・子どもの資質に関する11項目（自律性指数を構成するもの）
最終的に229変数＋5指数（Welzelの解放的価値観など）が分析対象になりました。
・予測因子は14種類に分類：社会的価値観、態度と固定観念、社会的ウェルビーイング、ソーシャルキャピタル、信頼と組織への所属、経済的価値観、腐敗、移民、脱物質主義指数、科学技術、宗教的価値観、安全、倫理的価値観と規範、政治的関心と参加、政治文化と体制、人口統計
・欠測値の補完（imputation）は行わず、モデルごとのサンプルサイズは61,450（配偶者の学歴）から96,478（家族の重要性）まで変動
▼3. 従属変数は2つ
・幸福：「全体として、すべてを考え合わせると、あなたは——とても幸せ／どちらかといえば幸せ／あまり幸せでない／まったく幸せでない——のどれですか」（4件法）
・生活満足度：「すべてを考慮して、人生全体にどれくらい満足していますか。1が『まったく不満』、10が『完全に満足』とすると、どこに位置づけますか」（10件法）
▼4. 統計手法：マルチレベルモデル
マルチレベルモデル（multilevel model／個人が国に入れ子になったデータで、個人レベルと国レベルの効果を同時に推定する手法）を用い、次の二つを同時に推定します。
・固定効果：個人レベル・国レベルの予測変数が従属変数に与える影響
・変量効果：国というグループ単位のあいだのばらつき。一般傾向からの各国のずれを捉え、文化的文脈による効き方の違いを分析できる
センタリング（中心化／基準点をそろえる処理）の設計が肝になっています。
・個人レベルの独立変数：群平均センタリング（各国の平均を基準にする）＋標準化
・国レベル：国平均センタリング＋標準化
・従属変数：センタリングせず標準化のみ
こうすることで、群内（個人）効果と群間（国）効果が同時に、かつ比較可能な形で推定されます。各回帰係数βは「独立変数が1標準偏差（SD）動いたときの従属変数の変化」を意味し、個人レベルと国レベルで直接見比べられます。並行して、個人レベル・国レベルそれぞれの相関も算出されています。
▼5. 「どちらの経路か」を判定する基準
・標準化効果量 β ≥ .10 を閾値とする。根拠は、小さな効果はおよそ β = .10 から始まるという Cohen (1988) の推奨
・生活満足度・幸福のどちらか一方でも基準を満たせば報告対象とする
・個人レベルと国レベルの効果が逆方向に働く場合（一方が幸福を高め、他方が損なう場合）は、閾値を β ≥ .07 に緩和。対立する効果の差自体が意味を持つと考えたため
・続いてWald検定（Wald test／二つの係数の差が統計的に意味のある大きさかを調べる検定）で、個人主義的効果と共同体主義的効果の強さを比較
▼6. 文化を越えた普遍性の検証
Welzel (2013) の分類による文化圏ごとに再分析しています。
・儒教アジア 8カ国、西洋圏 13カ国、中東・アラブ 9カ国、ラテンアメリカ・カリブ 13カ国、非儒教アジア・オセアニア 8カ国、旧共産圏（EU諸国を除く）11カ国
・サハラ以南アフリカは4カ国と少なすぎるため、この追加分析からは除外
判定は、各文化圏の結果を「別々の研究」に見立てたコクランのQ検定（Cochran's Q-test／複数の研究結果のばらつきが偶然の範囲かを調べる検定）、I²統計量（全体のばらつきのうち異質性に由来する割合）、βのレンジ（幅）を組み合わせて行われます。
・βのレンジが .10 以下、または全文化圏のβが .10 の2倍以上あれば「文化を越えて普遍的」と判定
▼7. ドライバーへの分類と統制変数
・最終段階で、著者3名がコーダーとなり帰納的内容分析（inductive content analysis／データから共通性を見出してカテゴリを立ち上げる質的手法）を実施し、見出されたメカニズムを「ドライバー」と呼ぶグループにまとめた
・統制変数：個人レベルで年齢・性別・主観的な社会的地位・本人と両親の教育水準、国レベルでGDP
・統制変数を入れると分類が変わってしまうメカニズムはリストから除外
▼8. 使用ツール
・R（R Core Team, 2020）
・lme4（Bates et al., 2009）でマルチレベルモデルを推定
・carパッケージのlinear.hypothesis関数（Fox et al., 2012）で個人レベル・国レベルのβを比較
・metafor（Viechtbauer & Viechtbauer, 2015）で文化圏間の異質性検定
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■ 結果
▼1. 200超のうち、56のメカニズムが基準を満たした
Table 1では、基準を満たした変数が4群に分けられています（各群内は国レベル相関の大きさ順）。
・共同体主義経路：19項目
・個人主義経路：24項目
・両経路が同方向に同時に働く：9項目
・両経路が逆方向に働く：4項目
▼2. 幸福と生活満足度の食い違いはどう扱われたか
・56のうち32は両方で有意、21は生活満足度のみ、3は幸福のみ
・この差は概念的な違い（Minkov, 2009 など）にも由来しうるが、測定尺度の違いも大きい。生活満足度は1〜10、幸福は1〜4で測られており、幸福のほうが関連が弱く出やすく、閾値に届きにくかったと考えられる
・実際、効果量どうしを相関させると重なりは非常に強い（国レベル r = .84、個人レベル r = .93）
・そこで著者らは、見出されたドライバーは幸福・生活満足度の両側面に概ね当てはまると結論し、両者の差異の掘り下げは今後の課題としている
▼3. 普遍性と頑健性
・56のうち15項目は、文化圏を越えて一様に働くとは言えなかった
・例：「自国の政治システムは人々が政府の行動に発言権を持てるようにしている」という信念。すべての文化圏で生活満足度と非負の関連を示したものの、強さが大きく異なった（ラテンアメリカ .03 〜 西洋 .16）
・統制変数（国レベルGDP、個人レベルの年齢・性別・主観的社会的地位・本人と両親の教育水準）を投入しても、ほとんどの変数でパターンは変わらなかった
・ただし閾値を下回るようになった変数、逆に統制後に浮上した変数もある。本文で報告されているのは、統制なし・統制ありの両方で基準を満たしたもののみ
▼4. 中心的な発見：共同体主義経路が個人主義経路を上回る
個人レベルのβ、国レベルのβを、それぞれ国レベル相関（＝社会の幸福との結びつき）と相関させて比較しています。
・個人主義経路：r = .41（生活満足度）、r = .50（幸福）——中程度
・共同体主義経路：r = .75（生活満足度）、r = .97（幸福）——強い
著者らは、共同体主義経路が社会の幸福の予測子として2倍以上強く、説明する分散は3倍にのぼると述べています（論文中の r² は 0.93 対 0.25、0.56 対 0.17）。
・注意点として、論文中の r² の値は生活満足度・幸福のラベルが入れ替わっている可能性があります。.75² ≒ 0.56、.97² ≒ 0.94 なので、0.93は幸福側、0.56は生活満足度側に対応するはずです。結論の向き（共同体主義経路が優勢）は変わりませんが、数値を引用する際は原典の確認をおすすめします
いずれにせよ結論は明快です。どちらの経路も社会の幸福を築くが、共同体主義経路が大きな差で上回る。
▼5. 具体的にどんな項目が並んだか
・共同体主義経路（社会の側で効く）
　政治システムが発言権を持たせているという信念、同性愛者を隣人として受け入れる用意、同性カップルも他と同様に良い親だという同意、移民が国の発展に寄与するという信念、雇用が乏しいとき自国民を優先すべきという考えを持たないこと、選挙で真の選択肢が提供されているという信念、地方選挙での投票、ジャーナリストが選挙を公正に報道しているという信念、同性愛は正当化されうるという考え、男性のほうが政治指導者・経営者に向いているという考えを持たないこと、科学と宗教が対立したとき常に宗教が正しいという考えを持たないこと
・個人主義経路（自分に効く）
　現金収入がない・食べる物がない・必要な医薬品や治療を受けられないといった欠乏の頻度（いずれも負の関連）、近隣での安全感、Welzelの世俗的価値観、家族への信頼、政治システムの働きへの満足、自国への誇り、警察・司法・銀行・政府・行政サービス・軍・選挙・議会への信頼
・両経路が同方向に働く
　世帯の家計状況への満足（.50／.30と全体で最も強い）、選択の自由と統制感（.40／.22）、主観的健康（.28／.35）、自国が今日民主的に統治されているという認識、人権が尊重されているという認識、大学・環境保護運動・主要地域機関・女性運動への信頼
・両経路が逆方向に働く
　科学技術が生活を健康で楽で快適にするという信念、自分の村・町・市への近さの感覚、地区・地域への近さの感覚、近隣への信頼
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■ 考察：5つのドライバー
56のメカニズムは、帰納的に5つのドライバーに整理されました。
▼1. 個人の解放を可能にする社会
社会が個人に自律的な選択を認めると、人は自分の価値観や願いに沿った生き方ができる。このドライバーの定義的な特徴は、解放の条件をつくる責任が社会の側にあり、個人がそれを勝ち取るよう求められないことです。社会は、人が生き、そして死ぬ多様なあり方を受け入れなければならない。LGBTQ+と移民の権利の擁護、ジェンダー平等、出産や安楽死といった領域での個人の選択の承認などが含まれます。
・作用の仕方はほぼ共同体主義的（国レベルで基準を満たすβが15、個人レベルはわずか1）。つまりこれらの価値を擁護する当人の幸福が直接上がるのではなく、社会の文脈を変えることで効く
・先行研究とも整合：選択の自由の知覚は幸福と正の相関（Verme, 2009；Inglehart & Ponarin, 2013）、ジェンダー平等は平均的幸福を高め格差を縮める（Inglehart et al., 2002；Tesch-Römer et al., 2008；Benería et al., 2016）、ジェンダーとLGBTQ+平等の社会的受容は集合的幸福を育む（Inglehart et al., 2008）、個人の幸福自体が移民への肯定的態度を予測する（Panno, 2018）
▼2. 啓蒙の理念と制度を育てる
啓蒙（Enlightenment／理性・人権・寛容・民主主義・平等・社会正義・進歩を重んじる、主に18世紀ヨーロッパ起源の思想的伝統）の理念が社会に共有されると、人間の開花に資する社会的文脈が生まれる。理性と批判的思考に社会を根づかせることが、知識・革新・民主主義を尊ぶ文化を育て、すべての人の尊厳を支える。
・このドライバーは両経路で働く。個人レベルのみで基準を満たすβが5、両レベルで満たすβが6、国レベルのみが4
・市民的自由と民主的参加は、統制感と生活満足度を高める（Barker & Martin, 2011；Inglehart, 2006；Veenhoven, 2010；Dolan et al., 2008）
・ただし投票と満足度の関連は短命で、有権者の満足度は選挙後1ヶ月ほどでベースラインに戻る（Dolan et al., 2008）
・民主主義と幸福の関係は論争的：正の関連を報告する研究（Frey & Stutzer, 2000）、民主主義の質は有意な相関ではないとする研究（Helliwell et al., 2020）、「民主化が必ずしも幸福をもたらすわけではない」とする指摘（Inglehart, 2009）、確立した民主国家は民主化以前から高い生活満足度を示していた可能性（Inglehart & Ponarin, 2013）
・さらに、生活満足度は「民主国家に住むことへの価値づけ」と関連するが、幸福はそうではないという構成概念間の差も観察されている（Loubser & Steenekamp, 2017）
・所得格差の縮小は一貫して幸福と結びつき（Oishi et al., 2011；Oishi et al., 2022）、科学と世俗的思考の重視は、宗教の社会的支配力が弱い文脈でとりわけ幸福を支える（Argyle & Hills, 2000；Lun & Bond, 2013；Aghababaei, 2018；Hinks, 2024）
▼3. 基本的な人間のニーズを満たす
食料・水・住居・安全・医療といった必需資源へのアクセスの確保は、幸福の土台。これらが満たされていると確信できる人は、一貫して高い幸福を報告します。
・主に個人主義経路で作用（個人レベルで基準を満たすβが6）。ニーズが満たされた他者に囲まれていることは、必ずしも自分の幸福の文脈を作らない（両レベルで満たすβは2のみ）
・Easterlin (1974) 以来の所得と幸福の研究と整合。所得は充足の閾値までは幸福を改善するが、それを超えると収穫逓減（Diener & Seligman, 2004；Easterlin et al., 2010；Vohs & Baumeister, 2011；Inglehart et al., 2008）
・この関係は構造的条件にも依存し、所得格差の大きい社会ほど所得と幸福の結びつきが強い（Oishi et al., 2022）
▼4. 実効的な統治・安全の制度を提供する
社会システムがうまく機能しているという知覚——政府、選挙、司法、銀行、軍、警察といった制度が効率的に働いているという感覚——が幸福を育てる。これらへの信頼は、守られ支えられているという感覚を生みます。
・こちらも主に個人主義経路（個人レベルで基準を満たすβが9、国レベルは0）。この知覚を共有する他者に囲まれていること自体は、自分の幸福の文脈にならない
・政府を有能で公正だと知覚する人ほど幸福を報告し（Baltatescu, 2005；Tavits, 2008）、良い統治は平均的幸福を高めるだけでなく幸福の不平等も減らす（Ott, 2011）
・制度への信頼は市民参加・互酬性・規範遵守を促し、社会の機能を強める（Pretty & Ward, 2001；Bjørnskov, 2003）
・民主主義の形態や公的支出の水準は幸福との関連が弱い一方（Helliwell et al., 2020）、制度への信頼は個人の生活満足度と集合的幸福の双方を安定して予測する（Hudson, 2006；Rose-Ackerman & Palifka, 2016）
・したがって透明で実効的な制度への投資は、社会の幸福を高める具体的な政策経路になりうる（Macchia & Plagnol, 2019）——ただし本研究の分析では、主に個人主義経路を通じて働く
▼5. 小さな内集団のつながりを重んじる
5番目が、著者らが最も社会的に興味深いと述べるドライバーです。
・一方で、地域コミュニティへの強い帰属感は個人の幸福を高める（個人レベルで正のβが4）
・他方で、内集団のつながりを強調する社会ほど、全体としては幸福度が低い（国レベルで負のβが3）
なぜこうなるのか。身近な共同体に強い近さを感じる人は帰属感と安心感を得やすく、個人の幸福につながる。しかし強い内集団のつながりは、外集団への偏見を育てたり、他の共同体を知り関わる機会を狭めたりしうる。その結果、小さく相互につながりの薄い共同体が多数並ぶ「粒状の社会（grained society）」が生まれうる、というのが著者らの見立てです。
・高信頼社会に住む人ほど幸福（Tokuda et al., 2010）だが、家族や地域への強い愛着は見知らぬ人や遠い集団への信頼を弱めうる（Ermisch & Gambetta, 2010；Herreros, 2015）
・国家制度が弱い文脈では、信頼は内側に退却し、家族的・地域的な絆を強める一方で、より広い市民的結束を損なう
・つまり、近い輪の中で幸福を生むのと同じ仕組みが、過度に強調されると集合的信頼と社会の幸福を侵食しうる
・ボンディング（bonding／同質な近い者どうしの結束）とブリッジング（bridging／異なる集団のあいだを橋渡しするつながり）の緊張（Putnam, 2000）を理解し、近しいつながりの恩恵が広い社会統合を犠牲にしない均衡点を見つけることが重要な今後の方向だとされています
▼6. 本研究の位置づけ
先行研究は、信頼、ジェンダー平等、個人の自律といった個別のメカニズムを切り離して検討することが多かった。本研究の方法は、多数のメカニズムを統一された分析枠組みの中で同時に検討することを可能にし、どの関連が相対的に強く／弱いかを評価できるようにした——ここに新規性があると著者らは述べています。
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■ 限界と今後の方向
・本研究は社会の幸福を「その社会の個人の幸福の平均」と概念化している。しかし「幸せな家族の社会」（Krys et al., 2021）のような別の概念化では、異なる結果が出うる
・幸福の意味は文化により異なる。西洋的伝統に根ざす生活満足度を用いたため、相互協調的幸福感（interdependent happiness／他者との調和の中で成り立つ幸福。日本を含む東アジアで重要とされる）のような文化に根ざした構成概念の導入が今後必要（Hitokoto & Uchida, 2015）
・主観的ウェルビーイングは幸福だけに尽きないため、意味や調和といった他の成分の検討も課題（Palikot et al., 2025）
・大規模比較文化研究に共通する課題：サンプリングの偏り（とくにアフリカの過少代表）、データの代表性、自己報告尺度の文化的バイアス（Goodwin et al., 2020；Heine et al., 2002；Kitayama & Uchida, 2003）
・国を分析単位とすると、地域内・地方の変異が覆い隠される（Kaasa et al., 2013；Palikot et al., in print；cf. Akaliyski et al., 2021）
・横断データ（多くは2018〜2020年、一部は2021〜2022年）に依拠しており、因果推論と時間的分析には制約がある。パンデミックの影響も否定できないが、World Happiness Report の先行知見では、この時期も幸福の主要な決定因は安定していたとされる（Greyling et al., 2021；Helliwell et al., 2021）
・ドライバーの帰納的分類は、体系的で合意にもとづくとはいえ、必然的に主観的解釈を含む。独立した追試と、文化的に妥当な生活領域をより広く捉える測度による検証が望まれる
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■ 結論
・66カ国にわたってメカニズムを体系的にマッピングした結果、社会が集合的ウェルビーイングを高める文脈を作る共同体主義経路が、幸福の責任を主に個人に負わせる個人主義経路を上回るという実証的証拠が得られた
・個人の自律と経済成長は幸福に寄与するが、社会のウェルビーイングの複雑さを捉えるには不十分である
・社会の幸福は、市民的参加、包摂的な制度、相互のケアを育む文脈で花開く
・ポピュリズム、民主主義、生態、分極化といった今日の社会的危機は、個人の発達と個人的ウェルビーイングの心理学だけでなく、集合的・システム的なウェルビーイングの科学——社会構造そのものの回復と癒しを優先する科学——を要請している（Steger, 2023）
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■今日のまとめ
・WVS第7波66カ国97,220名、229変数を個人レベル・国レベル同時にモデル化し、閾値β≥.10を満たした56のメカニズムを4つの経路パターンに分類した
・社会の幸福との結びつきは、共同体主義経路のほうが個人主義経路より明確に強かった。基本的ニーズの充足と制度への信頼は主に「自分に効く」個人主義経路、解放と啓蒙は主に「社会を通じて効く」共同体主義経路として働いた
・最も示唆的なのは内集団のつながり。身近な共同体への帰属は個人を幸福にするが、それを強調する社会は全体として幸福度が低いという、方向の対立が観察された

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はぴテク相談室：DE&Iは自分の幸せには効かないが、全体の幸せに効く話
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