ペンシルベニア大学のドロレス・アルバラシン先生らの研究😊
どうしたら、人の行動が変わるのか？について整理頂いた大注目されている論文です。
昨年公開された論文なのですが、めちゃくちゃ面白いです。
(先日のウェルビーイング学会でも、引用させて頂きました。)
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ずばりウェルビーイングの研究ではないのですが、
ウェルビーイングを育むのに行動変容は不可欠であることから、
ウェルビーイングな行動につなげるには、という観点で超重要です。
論文をAI(genspark)さんに資料化して頂いたので、添付します。
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行動の変容につながる要因を、
個人的決定要因(自分の行動を変える)と
社会構造的決定要因(誰かの行動を変える)に分けて、
それぞれ、どのくらい効果が大きいのか。
を整理頂いています。
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全体的には、
知識やスキルを身につけるだけでは効果はあまり無かったり、
信念を変えようとするような取り組みも難易度が高い。
一方で、
①望ましい行動を実現する障壁を取り除いたり、アクセスしやすくする、
②周りでサポートをする、
③習慣化する、
などが有効でした😊
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ウェルビーイングと掛け合わせれば、
①ウェルビーイング情報にアクセスしやすくする
→職場だと紙に貼りだすとかも、結構有効なんですよね😊
→アプリやウェルビーイング情報にアクセスしやすくする。
(まさにこのFacebookグループとか、あと幸福度診断Well-Being Circleなんかも、コレですね。)
②ウェルビーイングの向上を周りでサポートする
→ウェルビーイングを促進しよう！という人やリーダーがいると、かなり効果的。
→コミュニティも良いですね。
③ウェルビーイングを習慣化する
→日々の小さな習慣にウェルビーイングを組み込む
(弊社で言うと、良かった事日記アプリのはぴトレ)
などでしょうか。
さぁ、ここら辺とウェルビーイングを組み合わせて行きましょう😍
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行動の決定要因と行動変容介入の目標としてのその有効性
Determinants of behaviour and their efficacy as targets of behavioural change interventions
2024/5/3,nature phychology
**Dolores Albarracín, Bita Fayaz-Farkhad & Javier A. Granados Samayoa **
https://www.nature.com/articles/s44159-024-00305-0
DL用↓
https://www.researchgate.net/publication/380329032_Determinants_of_behaviour_and_their_efficacy_as_targets_of_behavioural_change_interventions
パンデミックや伝染病、環境悪化、地域社会における暴力といった、前例のない社会的、環境的、政治的、経済的課題は、個人と社会全体に利益をもたらす行動をどのように促進するかを再考することを求めています。本レビューでは、行動の個人的および社会構造的決定要因（例えば、それぞれ信念と規範）と、それらを対象とする行動変容介入の有効性に関する学際的なメタ分析を統合します。領域全体にわたって、個人の決定要因を変えるための介入は、影響の大きい順に、知識、一般技能、一般態度、信念、感情、行動技能、行動態度、習慣を対象とする介入の順に並べることができることがわかりました。社会構造的決定要因を変えるための介入は、影響の大きい順に、法的および行政的制裁、制度の信頼性を高めるプログラム、差止命令的規範を変えるための介入、監視とリマインダー、記述的規範介入、物質的インセンティブ、社会的支援の提供、特定の行動へのアクセスを増やす政策の順に並べることができます。健康と環境に関する行動変容についても、特に同様のパターンが見られる。したがって、政策立案者は、知識や信念といった、顕著ではあるものの効果のない行動決定要因を標的とするのではなく、個人が望ましい行動をとる上での障害を回避できるようにする介入に重点を置くべきである。
行動の決定要因と行動変容介入の ターゲットとしての有効性 研究者 Dolores Albarracin, Bita Fayaz-Farkhad & Javier A. Granados Samayoa Nature Reviews Psychology (2024) 人間の行動を促進する要因と、効果的な行動変容を実現するための 最も奏効的な介入ターゲットに関する包括的レビュー 行動の決定要因と行動変容介入の有効性 ページ１／１８ 研究の背景と目的 社会的課題 パンデミック、環境悪化、社会的格差など、前例のない社会・環境・政治的課題に直面する中、個人と社会全体に利益をもたらす行動を促進する方法を理解することが重要になっています。 既存研究の限界 現在の行動変容研究の分類は利用可能なツールを説明していますが、異なるアプローチの相対的な入人効果については情報を提供していません。また、特定の行動領域（健康、気候変動など）に焦点を当てた研究が多く、領域を超えた知見の統合の場合が不足しています。 本研究の目的 さまざまな研究領域から得られた知見を統合し、行動変介入を設計する際に選択すべき行動変容のターゲットに関する決定を容易にすることを目的としています。 アプローチ 個人的および社会構造的な行動決定要因を簡潔なセットを定義し、それらの相関関係にそれらをターゲットとする入人の効果に関するメタ分析の証拠を要約しています。 行動の決定要因と行動変容の有効性 ページ2/18 研究方法と理論的枠組み 研究デザイン • 複数の研究領域にわたるメタ分析のレビュー • 行動決定要因と行動変容介入の効果に関する統合的分析 • 行動予測と介入効果の相関関係の比較 • 健康と環境分野の特定分析 方法論的アプローチ 明確に分類可能な決定要因、変化のターゲット、行動的結果に基づく、領域を超えた行動予測および介入効果に関するすべての特定されたメタ分析を対象としています。 理論的基盤 個人的決定要因の理論 • 合理的行為アプローチ（Fishbein & Ajzen） • 情報-動機-行動スキルモデル • 社会的認知理論（Bandura） 社会構造的決定要因の理論 • 規範的焦点理論（Cialdini） • 手段的公正理論（Tyler） • 社会資本理論 • 行動経済学の理論 分類方法 既存の理論に基づく行動決定要因を以下に分類： 個人的決定要因 知覚、一般的スキル、態度、信念、行動スキル、行動に対する態度、資質 社会構造的決定要因 法令的認知順、信頼性、合意的認知、モニター連動、認知対照、物理的インセンティブ、社会的サポート、アクセス 行動の決定要因と行動定容介入の有効性 ページ3/18 行動の個人的決定要因の概要 個人的決定要因は行動予測と行動変容の中心となる要素で、人間の心理プロセスと直接関連しています。これらの要因は行動受容入の有効性において重要な選択肢です。 知識 対象や行動に関する確実性を持って受容された重要な情報。教育的努力により正式に伝えられることがあり。 一般的スキル 注意力コントロールや自問的などの幅広い能力を認識的または価値的なルーティン。 一般的態度 物、人、出来事に対する評価。例えば、個別は健康対象としてのグループに対する否定的判断。 信念 対象や行動が特定の個人や結果を持つという主観的な確信や信念。例：「コンドームはおすすめ」という信念。 感情 特定の対象、人、出来事に関連する内臓的感覚（例：幸福や恐怖）。気候動への態度を伴例。 行動スキル 対象行動を実行するためのルーティン。行動に関する動動き効力感のレベルに反映されることが多い。 行動に対する態度 行動を良いまたは悪いと評価すること、例：革新のため重さを側転することが行動は行動的態度が得的に高まる可能性がある。 習慣 自動性の特徴を獲得した行動ルーティン。農業ながらに効率的に実行し、または適応的でなくなった場合も習慣的に継続する。 行動の決定要因と行動変容入の有効性 ページ４／18 個人的決定要因の有効性比較 メタ分析結果に基づく個人の決定要因の効果サイズ（オッズ比）比較。相関研究よりも介入研究の効果サイズが小さい傾向があります。 介入研究（効果） 相関研究（関連） 介入効果（効果が低い順） 知識 1.11 教育や情報提供は行動変容に最も効果が低い 一般的スキル 1.23 マインドフルネスなどの介入効果は限定的 一般的態度 1.35 態度変容キャンペーンの効果は小さい 信念 1.43 成長マインドセット介入など 感情 1.60 恐怖喚起コミュニケーションなど 介入効果（効果が高い順） 行動スキル 1.99 練習やロールプレイを含むスキル訓練 行動態度 2.09 動機づけ面接など、特定行動への関係を深掘 習慣 2.65 習慣形成・習慣逆転訓練が最も効果的 主要な知見 ・相関研究で高い関連が見られても、介入効果は限定的なことが多い ・知識や一般的態度よりも、具体的な行動スキルと習慣が効果的 ・介入は自動化された習慣形成を促進すべき ・相関研究に基づく介入設計は一方向性につながる可能性 行動の決定要因と行動変容介入の有効性 ページ5/18 個人的決定要因の詳細分析：低効果グループ 知識 効果サイズ 間隔：r = 0.06-0.29 介入：OR = 1.11 具体例 • 財務リテラシーと堅実しい財務行動の関連は弱い（r = 0.09） • 口腔衛生知識と歯磨き行動の関連は弱い • 環境教育は気候変動認識へ効果わずか（d = 0.09） 知識は行動この関連が最も弱く、かといっても最も効果的でない。情報提供だけでは行動変容にはつながらない。 一般的スキル 効果サイズ 間隔：r = 0.14 介入：OR = 1.23 具体例 • 向社会スキルと青年期の就職に有意な関連なし（OR = 1.03） • 実行機能トレーニング介入の関連は限定的 • 子供・青年向けマインドフルネス入はわずか効果（d = 0.21） 一般的な自己効力やマインドフルネススキルの強化は行動変容に関連的に効果しないかし、持続行に特化したスキルの方が効果的。 一般的態度 効果サイズ 間隔：r = 0.14-0.39 介入：OR = 1.35 具体例 • 態度・行動間係のレビューは効果が0.40未満 • マスディア介入は態度変容への効果は小さい（g = 0.05） • 選択的態度トレーニングは行動への影響が小さい（g = -0.10） 人々は行動に関連する一般的態度を有するが、態度変容を目的としたかい人の効果は弱い。態度属性は行動の合体でぬ可能性。 信念 効果サイズ 間隔：r = 0.09-0.26 介入：OR = 1.43 具体例 • コンスピラシー信念とCOVID-19行動の関連は小さい（β = 0.09） • リサイクル信念と実際の行動的関連と弱い（r = 0.12） • 成長マインドセット介入は行動に関視できる効果（d = 0.04-0.05） 信念は文化的背景因として重要だが、介入によって信念を変えても行動変容への効果は限定的。相に文化的に適応された介入の効果はより高い（g = 0.10-0
■研究の背景
行動変容研究の発展と本研究の位置づけ
ドロレス・アルバラシン教授らの研究「行動の決定要因とそれらを行動変容介入の対象とした場合の有効性」は、数十年にわたる行動変容研究の蓄積を踏まえた総合的なメタ分析です。この研究を理解するには、これまでの行動変容研究の流れを知ることが重要です。
行動変容研究の歴史的背景
1970年代以降、特に健康行動や環境保全行動を促進するための理論や介入方法が多数開発されてきました。アルバラシン教授らは、これらの既存研究を整理し、様々な介入アプローチの相対的な効果を体系的に比較しました。
研究の土台となる主要な行動変容理論
アルバラシン教授らの研究では、以下の主要な行動変容理論が前提となっています：
1. 合理的行動理論と計画的行動理論（Fishbein & Ajzen, 2011）
合理的行動理論（Theory of Reasoned Action）と計画的行動理論（Theory of Planned Behavior）は、人の行動は「行動意図」によって予測され、その意図は「態度」「主観的規範」「行動統制感」によって形成されるとする理論です。
出典: Fishbein, M., & Ajzen, I. (2011). Predicting and Changing Behavior: The Reasoned Action Approach. Psychology Press.
2. 情報-動機-行動スキルモデル（Fisher et al., 1992, 2006）
このモデルでは、行動変容には「情報」「動機」「行動スキル」の3要素が必要だとしています。例えば、健康行動を促進するには、正確な情報提供、行動変容への動機づけ、そして具体的な行動スキルの訓練が必要とされます。
出典:
3. 社会的認知理論（Bandura, 1997）
アルバート・バンデューラの社会的認知理論では、「自己効力感」（特定の行動を成功させられるという信念）が行動変容の中心的な要素だとしています。また、他者の行動を観察する「モデリング」も重要な行動変容メカニズムだとしています。
出典: Bandura, A. (1997). Self-Efficacy: The Exercise of Control. Macmillan.
4. 規範焦点理論（Cialdini et al., 1991）
この理論では、行動に影響を与える社会的規範を「記述的規範」（多くの人がしていること）と「指示的規範」（多くの人が正しいと思っていること）に区別しています。
出典: Cialdini, R. B., Kallgren, C. A., & Reno, R. R. (1991). A focus theory of normative conduct: A theoretical refinement and reevaluation of the role of norms in human behavior. Advances in Experimental Social Psychology, 24, 201-234.
行動変容技法の分類研究
行動変容技法をどう分類するかについても、重要な先行研究があります：
1. ナッジ理論（Thaler & Sunstein, 2008）
選択アーキテクチャ（選択肢の提示方法）を変えることで、人々の行動を予測可能な形で変化させる「ナッジ」の概念を提唱しました。
出典: Thaler, R., & Sunstein, C. (2008). Nudge: The Gentle Power of Choice Architecture. Yale University Press.
2. 行動変容技法分類（Michie et al., 2011, 2013）
ミシーらは「行動変容ホイール」と「行動変容技法分類法」を開発し、93の異なる行動変容技法を体系的に整理しました。
出典:
特定分野での行動変容研究
アルバラシン教授らが指摘するように、これまでの行動変容研究は特定の行動領域に集中していました：
1. 健康行動（Wilson et al., 2015）
健康行動（例：HIV予防、禁煙）に関する介入研究が多数行われてきました。
出典: Wilson, K., et al. (2015). When it comes to lifestyle recommendations, more is sometimes less: a meta-analysis of theoretical assumptions underlying the effectiveness of interventions promoting multiple behavior domain change. Psychological Bulletin, 141, 709-725.
2. 環境保全行動（Bergquist et al., 2023）
気候変動緩和行動などの環境保全行動に関する介入研究も盛んに行われています。
出典: Bergquist, M., Thiel, M., Goldberg, M. H., & van der Linden, S. (2023). Field interventions for climate change mitigation behaviors: a second-order meta-analysis. Proceedings of the National Academy of Sciences, 120, e2214851120.
アルバラシン教授らの研究の新規性
これらの既存研究を踏まえ、アルバラシン教授らの研究の新規性は以下の点にあります：
領域横断的アプローチ: 健康行動、環境行動など特定領域を超えた包括的な分析
介入対象の相対的効果の比較: 様々な介入対象（知識、信念、規範など）の効果を直接比較
相関研究と介入研究の区別: 決定要因と行動の相関と、その決定要因を変える介入の効果の違いを明確化
個人的要因と社会構造的要因の両方の検討: 個人の内面だけでなく社会環境も含めた総合的分析
これらの特徴により、アルバラシン教授らの研究は、「何が効果的か」という単純な問いを超え、「どの対象への介入が最も効果的か」という実践的な問いに答えることを可能にしました。パンデミックや気候変動など現代の社会的課題に対応するための、科学的根拠に基づいた行動変容戦略の構築に貢献する重要な研究と言えるでしょう。
■論文の内容と、その他情報も併せて、職場のウェルビーイングを育む取り組み by AI
職場でウェルビーイングと幸せを育むための効果的な取り組み
アルバラシン教授らの行動変容研究の知見と、ウェルビーイング研究の成果を組み合わせると、職場で幸せとウェルビーイングを効果的に育むための方法が見えてきます。
最も効果的なアプローチ
1. アクセス向上（環境整備）
2. 社会的サポートの強化
3. 習慣形成の支援
効果が期待できる補完的アプローチ
4. 記述的規範とロールモデル
5. モニタリングとリマインダー
6. 有意義な参加と貢献の機会
実践のための統合的アプローチ
1. POSITIVEフレームワークの活用
ウェルビーイングを育む取り組みを組織的に展開するための統合的枠組み：
2. 組織レベルのシステム的アプローチ
注目すべき職場ウェルビーイングの事例
いくつかの組織では、上記のアプローチを統合することで顕著な成果を上げています：
マイクロソフト: 「ウェルビーイングデイ」の設定と、柔軟な働き方オプションの提供
パタゴニア: 自然との接点、家族サポート、意義ある仕事を統合したアプローチ
グーグル: データ駆動のウェルビーイングプログラムと、個人のニーズに対応した多様な支援
これらの取り組みに共通するのは、単なる「プログラム」ではなく、ウェルビーイングを組織文化と日常の実践に統合するシステム的アプローチです。行動変容研究の示すように、知識提供や一時的な介入ではなく、持続的な環境整備と習慣形成のサポートが、真の変化をもたらします。
■職場改善に応用するには？ by AI
職場改善のための効果的なアプローチ：行動変容研究からの示唆
アルバラシン教授らの行動変容研究の知見を職場改善に応用すると、以下のような方法が特に効果的だと考えられます。
最も効果的な職場改善アプローチ
1. アクセス向上（社会構造的要因として最も効果的）
2. 社会的サポート（高い効果）
3. 習慣形成の促進（個人的要因として最も効果的）
中程度の効果が期待できるアプローチ
4. 物質的インセンティブ
5. 記述的規範の活用
6. モニタリングとリマインダー
効果が限定的なアプローチ（単独では不十分）
7. 知識提供のみに頼るアプローチ
8. 信念や態度の変容のみを目指すアプローチ
実践のためのポイント
複合的アプローチ: 単一の方法ではなく、複数の効果的な方法を組み合わせる
段階的導入: 大きな変化を一度に求めるのではなく、小さな改善を積み重ねる
個別化: 組織や部門の特性、社員のニーズに合わせたカスタマイズを行う
継続的評価: 効果を定期的に測定し、アプローチを調整する
参加型プロセス: 改善プロセスに社員を積極的に参加させ、オーナーシップを育む
行動変容研究の知見によれば、知識や態度といった内面的要因よりも、環境調整や社会的支援などの外部要因を整えることが、より効果的な職場改善につながります。職場改善を計画する際は、「望ましい行動を容易にする」ことに焦点を当てたアプローチが最も成功する可能性が高いでしょう。
本研究のウェルビーイング小話はこちら😊
はぴテク相談室：どうしたら、人の行動は変わるのか？
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