アカデミアから見た人的資本経営

戦略的人的資源管理と人的資本経営：論点整理と今後の研究課題 砂原雄一* 千葉紘平† 西村孝史‡ Abstract This paper aims to organise human capital management from the view of SHRM (Strategic Human Resource Management, SHRM) study among human resource management, to position human capital management academically, and to clarify the issues and future research. In recent years, human capital research in HRM has focused on measuring human capital resources, consistent with the objectives of human capital management in Japan. Human capital management is "an activity to increase medium- and long-term corporate value through the activities of employees", and its realisation requires (1) linking management strategy with HR strategy and (2) bundling individual human capital into organisational strength. However, the interlaces and processes that indicate (1) and (2) have not yet been clarified, and it is pointed out that the clarification of the processes may be encouraged by recognising the gap between academics and practitioners and by learning from each other. 1. はじめに 本論文では、人的資源管理の中でも、SHRM（Strategic Human Resource Management；戦略的人的資源管理）の視点から人的資本経営について整備を行い、人的資本経営を学術的に位置づけることで課題を明出することにある。人的資本経営は、2023年3月31日以降に終了する事業年度に係る有価証券報告書から適用され、その対象は有価証券報告書の提出義務がある主として大企業4,000社以及ぶ。しかし、乱念ながら開示された情報の大半が「関与外れ」という認識が開示側にも投資側にもあり、なぜ2023年度号日ざとは言えないのが現状であろう。 では、なぜ2023年において人的資本経営の開示規日が「関与外れ」となっているのだろうか。いわば、人的資本経営に「関連する」データの多くは、人事部門が保有しているものの、それらのデータをその主主間連データとして開示するほどには整っていない点である。例えば、離職率や育成投資額等、人的資本経営の実現に向けた取り組みは行われ、追加的に取組する心ストが低いージャーではあるが、対外的に他の企業との差速化が困難であり、つまりベンチマーク株式会社(2023)の「TOPIX500」の成企業を対象とした有報記載事項の調査結果」によると、有価証券報告書の開示義務３指標の性質は即定性、労性の資見機業得性、労名間資金流出）の実績値の開示自は高いもの一方で個別企業の（経営戦略と人的資本の関連付）に関する戦は、開示資号３項目と比較すると低い。 第２に、アカデミアの知見が実践にフィードバックされていないである。従述すると、HRM のサーベイの知見の人的資本を測定する人的資本経営（Human Capital Resources）の概念が普及し、集団レベルの人的資本の効果を測定する研究が増加している。しかし、Ployhart et al.(2014)による「個人の SKAOs とユニットレベルの集合特性」にあるように、個人の人的資本のスキルナットとしての個人のいかなる操化に関する指標のびは不十分であり、先ず可能性が高い。 * 東京都立大学大学院経営学研究科博士