WHOの職場のメンタルヘルス対策ガイドライン
の日本語版が公開されました。
メンタルヘルス寄りの話ですが、面白いです。(まだ全部読めてないですが・・)
エビデンスを元に、12の推奨事項を解説頂いています。
↓にて、Japaneseを選ぶと日本語版PDFがダウンロード出来ます😄
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Guidelines on mental health at work
世界保健機関(WHO)職場のメンタルヘルス対策ガイドライン
WHO,2023/11(日本語版は。)
https://www.who.int/publications/i/item/9789240053052
世界の多くの人々にとって、メンタルヘルスと仕事は密接に関係している。メンタルヘルスは、心の健康問題がないことを意味するものではなく、むしろ、人々が日々のストレスに対処し、自分の能力を発揮し、よく学び、よく働き、自身の所属するコミュニティに貢献することができる、精神的なウェルビーイングが保たれている状態であると言える。心の健康問題は、仕事との因果関係の有無にかかわらず発生する。メンタルヘルスが悪化すると、当人の認知、行動、感情、社会、そして人間関係に関わるウェルビーイングと生活機能、身体の健康、そして仕事に関しての個人のアイデンティティとウェルビーイングに悪影響を及ぼす。生産性やパフォーマンスの低下、安全に働く能力の低下、あるいは仕事の継続や就労の困難などによって、結果的にその人の仕事への参加能力が損なわれる可能性がある。プレゼンティーイズム(または生産性の損失、ここに最大の経済的コストが発生している)、アブセンティーイズム、および離職は、労働者と雇用主の双方に影響を及ぼし、ひいては社会経済にも打撃を与える。推定では、労働可能年齢の成人の15%がいずれかの時点で精神疾患を有している。心の健康問題を伴う公衆衛生上の問題の規模は、それに対処するための投資を上回っている。国際条約によって、各国の労働安全衛生政策を通して労働者の心身の健康を保護することが求められているにもかかわらず、このような現状がある。
本ガイドラインは、ポジティブメンタルヘルスの促進ならびに心の健康問題を予防するための、組織介入、管理監督者・労働者のトレーニング、ならびに個人向け介入について、公衆衛生に関するエビデンスベースの包括的なガイダンスに加えて、心の健康問題を伴う休職後の職場復帰や、心の健康問題のある人々の就労に関する推奨事項を世界保健機関(WHO)が提示するものである。